ヒアルロン酸を注入後に修正する場合、まずヒアルロニダーゼという製剤を使用しヒアルロン酸を溶かし、その後、3週間から1か月程度間隔を空けてからヒアルロン酸を注入します。

この2つのステップで、ヒアルロン酸を注入後に美容整形の修正をします。

ヒアルロン酸を溶かす製剤で「Hyaluronidase(ヒアルロニダーゼ)」という製剤があります。ヒアルロニダーゼは、ヒアルロン酸を分解する酵素です。

このヒアルロニダーゼをヒアルロン酸を溶かしたい部位に注射器で注入すると、ヒアルロン酸は数時間で加水分解され、溶けてなくなります。

当院では、当院以外の他院で注入したヒアルロン酸を溶かす治療も行っています。

他院で注入したヒアルロン酸をヒアルロニダーゼで溶かす場合、いつ、どのくらいの量を、どの部位に注入したか正確にカウンセリングでお伝えください。

紹介状がなくてもご対応可能です。

ヒアルロニダーゼは、顔のシワ(ほうれい線、額、目尻など)や、涙袋、鼻、唇、アゴ、胸など、ヒアルロン酸を注入したどの部位でも適応可能です。

ヒアルロニダーゼは、皮下に注入後数時間で効果を発揮し、ヒアルロン酸を溶かし、分解させます。

ただし、効果の程度は個人差があります。

体内には元々ヒアルロン酸が存在しています。

ヒアルロニダーゼを注入すると、体内に元々あるヒアルロン酸も溶かしてしまいます。

しかしながら、体内に元々あるヒアルロン酸は、溶けてから数日以内に回復するため、ヒアルロニダーゼを注入してもほとんどの場合問題ありません。そのため、組織がへこむことは、ほとんどありません。

ヒアルロニダーゼは、体内に注入したヒアルロン酸が残っているのであれば、1年前や2年前に注入したヒアルロン酸も溶かすことができます。

もちろん数週間前や数か月前に注入したヒアルロン酸も溶かすことは可能です。

ヒアルロニダーゼを注入する際に、注射針の痛みを感じないようにするために、麻酔クリームもご用意しております。

麻酔クリームを皮膚表面に塗り、数十分放置すると、皮膚表面が麻痺してくるので、痛みをほとんど感じなくなります。

このページは、共立美容外科の野本俊一(のもとしゅんいち)医師の監修で作成しています。

野本俊一医師は日本医科大学付属病院の形成外科にも在籍しており、ヒアルロニダーゼについての学会発表や論文も執筆しています。

私の書いたヒアルロニダーゼに関する論文は、『ヒアルロン酸注入治療安全マニュアル -必須の知識と事故対策 -』(克誠堂出版/2018年)という書籍に、「2. 必須！のヒアルロニダーゼの知識」という題名で寄稿されています。

私の書いたヒアルロニダーゼに関する論文は、『美容皮膚医学BEAUTY 第2号（Vol.2 No.1, 2019）』(株式会社 医学出版/ 2019年)という書籍に、「ヒアルロン酸製剤注入のトラブル」という題名で寄稿されています。

ヒアルロニダーゼについて共立美容外科の野本俊一医師が、医師向けに論文で発表を行いました。

第107回日本美容外科学会で共立美容外科の野本俊一医師が、ヒアルロニダーゼについて学会発表を行いました。

ヒアルロン酸を鼻に注入した後の鼻先の壊死のリスクについて、分かりやすく日本美容外科学会専門医の磯野副総括院長が動画解説しています。

結論をお話ししますと、壊死のリスクはほとんどありません。
もし、壊死になりそうになったとしても、術後適切に対応することで重篤化を防ぐことが可能です。

そのため、壊死のリスクは極めて小さいため、気にしなくてもよい程度のリスクになります。

2019年4月に行われた、第107回日本美容外科学会で共立美容外科・歯科の理事長の久次米秋人が務めました。

2020年は日本美容外科学会が中止となりましたので、2021年時点で最新の美容外科学会になります。

当学会では、2日間にわたり、特別講演やシンポジウムなど30ものプログラムを通して、国内外から参加した登壇者と参加者とが一丸となり、美容医療の発展に寄与しました。

当院としても、移り変わる社会からの美容医療への要求に対して、お応えできるよう日々研鑽(けんさん)を積んでまいります。

また、第109回日本美容外科学会は2021年5月26日、27日を予定しています。

学会の様子についてはこちらをご覧ください。

日本美容医療協会(JAAM)は、内閣府から認定された美容分野の公益社団法人です。

「すべての人に美しくなってほしい」ことを目的としています。
当院の久次米秋人理事長と、野本俊一医師は日本美容医療協会の理事として、皆さまと専門医をつなぐ架け橋になるよう努めています。

当協会は美容分野で唯一、内閣府より公益社団法人の認定を受けています。

当院には、様々な科目の専門医が在籍し、当サイトも執筆、監修しています。

例えば、日本形成外科学会が認定する形成外科専門医、日本外科学会が認定する外科専門医、日本麻酔科学会が認定する麻酔科専門医、日本脳神経外科学会が認定する脳神経外科専門医、日本抗加齢医学会が認定する専門医、日本外科学会が認定する外科専門医、日本救急医学会が認定する救急専門医、日本旅行医学会が認定する認定医、日本禁煙学会が認定する認定指導医です。

また、日本美容医療協会理事で厚生労働省認定臨床研修指導医でもある日本医科大学付属病院の野本俊一が在籍しています。

様々な科目の専門医や出身者による総合的な医療の上に成り立っているのが、共立美容外科なのです。

定期的な研修や勉強会を開催し、IMCAS（世界皮膚老化会議）などの参加を通じて、医療技術の向上に努めています。学術研究についてはこちらをご覧ください。

当院には、医学博士の新妻 克宜医師が在籍しています。

学会発表などアカデミックな視点からも、美容医療の向上に努めています。

そして、全ての医師が解剖学を学んでいます。

共立美容外科は早稲田大学の経営管理研究科と2017年から2021年現在まで、提携講座を開設しています。

当院のスタッフが、接遇サービスや、おもてなし、どのようなクリニックが選んでいただけるかといった講義を行っております。

また、「真っ当な医療を患者様に丁寧に届ける」という企業理念を崩さないことが大切であるという話もしています。

この理念は、クリニックとして開院以来30年間一貫しています。

当院のサービス向上部門には、早稲田大学大学院のMBAや博士課程のスタッフが複数名在籍し、スタッフの人材育成に努めています。
早稲田大学との提携講座を通じ、患者様にご満足いただけるような接遇サービスの向上に日々、努めています。

「日本美容外科医師会」は、美容外科医が中心となり、美容医学の推進と美容医療の質向上を目的として結成された特定非営利活動法人です。

所属するには、以下の条件を満たしていなければなりません。

・院長は医師会の会員であること
・共済会に加入して三年以上であること
・過去に重大事故(後遺障害3級以上)をおこしていないこと

さらに、以下の審査項目があり、これらも認定への大切なポイントとなります。

・美容外科110番でのクレーム状況
・美容外科への貢献度
・医師としての倫理感
・手数料、更新料の支払状況

これらの審査基準を満たして日本美容医師会に所属しているということは、クリニック選びの重要な指針となるはずです。

また、当院の久次米秋人理事長は、日本美容外科医師会の理事として美容医療を通じて医学の進歩と社会の福利に貢献するよう努めています。

厚生労働省対策本部の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の見解（令和2年3月9日及び3月19日公表）を受けて、院内の備品、施設の消毒管理、外気の取り入れ（換気）、全てのスタッフの体調管理等を行っています。

詳しくは、下記ページをご覧ください。